リモートワーク（テレワーク）の導入が進む中で、これまでのマネジメント手法では対応しきれない課題が浮き彫りになってきました。

本記事では、リモートワークの現状を整理し、そのメリットとデメリットを比較しながら、管理者が直面する悩みを具体的に紹介します。さらに、マネジメントに役立つツールの活用法や、実際の成功事例も取り上げながら、解決へのヒントをお届けします。

1.【導入しない企業は損をする？】リモートワークの現状と重要性

コロナ禍を経て、働き方の常識は大きく変化しました。2023年の調査ではリモートワークの普及率が50％となり、これまでの完全にオフィスベースの働き方からハイブリッドワーク（オフィス勤務とリモートワークの併用）やフルリモートの勤務に移行する企業が過半数を超えました。

今や「場所を選ばない働き方」は特別なものではなく、人材確保の競争力や生産性向上の鍵となっています。特に優秀な人材ほどリモートワークの自由度を重視する傾向があり、柔軟な働き方を提供できない企業は採用市場で不利になりつつあります。

画像引用：総務省「通信利用動向調査」

【働く場所・時間の自由化】リモートワークがもたらす柔軟な働き方

まず、リモートやハイブリッドの働き方が進む海外のIT企業におけるリモートワークへの対応を見ていきましょう。

リモートワークを早期に取り入れたのは、クラウドストレージサービスを提供するDropbox（米国　従業員数：約2,200人）でしょう。2020年のパンデミックの最中に、「バーチャルファースト企業」を宣言し、リモートワークを標準として定めました。そして2021年、90%をリモートワーク、10%をオフサイト勤務（現場以外）とする「90/10」を導入しています。

また、デジタル音楽プラットフォームを提供するSpotify（スウェーデン　従業員数：約7,690人）は、2021年2月「どこからでも働けるポリシー」を導入し、ハイブリッドワークを可能にしました。これにより2022年には、離職率が15%低下するという効果が見られています。

以下に、リモートワークによって、働き方はどのように変わったのかを整理します。

多様な作業場所	自宅・コワーキンスペース・カフェなど好きな場所を選択可能。
柔軟な勤務時間	会社で働くより労働時間の調整が柔軟。ライフスタイルに合わせて、育児・介護・有給休暇取得など、時間の調整に選択肢が広がる。
通勤時間の短縮	自宅での就業は通勤なし。また、アクセスがよい最寄りの場所での働く場合も移動時間が短い。
デジタル・コミュニケーションの活用	会社では、直接会話または対面で会議が行われるが、リモートワークではビデオ会議やオンラインチャットを活用。

【コスト・時間を削減】リモートワークが企業にもたらすメリットとは？

働き手にとっては自由度が高くなるリモートワークですが、企業の目線からはいかがでしょうか。

企業にとってリモートワークを導入するとどのようなメリットがあるのかを、以下にご説明します。

メリット	詳細
コスト削減	オフィスの賃料・光熱費・通勤手当などの経費を削減。
人材採用の幅が広がる	地方や海外に住む優秀な人材を採用しやすくなり、採用候補が増える。
生産性の向上	柔軟な働き方により、従業員の集中力やパフォーマンスが向上する可能性あり。
従業員満足度の向上	通勤ストレスの解消やワークライフ・バランスが整い、満足度が上がり、離職率が低くなる。
業務継続計画（BCP）策定が容易	災害やパンデミック時にも任務がスムーズに継続できるBCP（Business Continuity Plan）の体制を構築しやすい。
環境への配慮	通勤による二酸化炭素排出を削減し、企業の環境責任を果たせる。

企業にとってリモートワークのメリットは、オフィス維持費の削減や全国・世界各地の優秀な人材採用が可能になる点が大きいです。また、従業員の通勤時間がなくなることで生産性向上やワークライフバランスの改善につながり、結果として離職率低下や従業員満足度向上が期待できます。

災害時や感染症流行時にも事業継続性が高まり、企業の強靭性が向上します。環境負荷軽減という社会的責任も果たせるため、企業イメージ向上にも寄与します。

【非対面での情報共有の課題】マネジメントが状況を把握しにくい理由とは？

リモートワークが浸透すると、マネジメントにとっては従業員の業務進捗や成果を直接観察できないため、適切な評価や監督が難しくなります。また、チーム内のコミュニケーションや情報共有が希薄になり、一体感や企業文化の醸成・維持が課題となります。

即時的な相談や指導が難しくなることで、問題解決に時間がかかったり、新人育成や知識継承が滞ったりする可能性が出てくるのです。

他にも管理側の目線で、どのようなデメリットが生じるのかを見ていきましょう。

デメリット	詳細
進捗管理の複雑化	個々の作業状況を掌握しづらく、進捗の遅れに気づきにくい。
労務管理	多様な勤務時間のため、勤怠管理が課題。
コミュニケーション不足	対面でのやり取りが減り、意思疎通や情報共有が不十分になることがある。
チームの連携の難しさ	チームメンバー間の連携や信頼構築が難しくなる。
適切なITツールの選定	効率的に管理・運営するためのツール選びとその活用が課題となる。
セキュリティリスク	リモート環境でデータ管理や情報漏えいのリスクが増える。
モチベーションの維持	孤立感や距離感により、メンバーのモチベーションを保つのが難しい。
キャリア形成	長期的な人材育成、スキルアップ、キャリアプランが立てにくい。
人事評価	メンバーの就業態度やスキルレベルを評定できず、公平な評定ができるか疑問。採点する人の主観でバラつきをなくすための判定ルールや、基準の設定が必要。
職務への集中力低下	仕事とプライベートの境界が曖昧。また、環境しだいで集中力の低下も。この対策となる企業のサポートが必要。
光熱費・通信費	自宅・コワーキングスペース・カフェなどでは、光熱費・通信費などの費用を明確化しにくい。

リモート環境では個人の自律性に依存するため、モチベーション維持やメンタルヘルス管理も複雑化します。対面での偶発的な交流からうまれるイノベーションや創造性の機会が減少し、組織の革新力が低下する恐れもあります。

リモートワークで発生するこれらの課題に対応するためには、マネジメント手法の大幅な転換が必要となります。

2.【管理の基本】効果的なリモートチーム

リモートワークのマネジメントにおいて、「期待値」を明確にするかどうかは、チームのパフォーマンスや信頼関係、満足度を大きく左右します。

期待値とは、従業員に対して業務上で「こうあるべき」という暗黙の基準です。

【信頼と効率性アップの秘訣】見えにくい期待値とは？

以下に、期待値を種類別にまとめました：

項目	期待値の例	チェックするポイント
仕事の成果	達成基準を明示（例：8割完成でOKか／100%を目指すか）	成果物の具体的なイメージや数値を共有
時間管理	いつ仕事をするか／返信は何時間以内か	コアタイムや返信タイムラインを設定
コミュニケーション	日報・週報の形式や頻度、報連相のルール	テンプレートやチャットルールの整備
責任範囲	誰がどこまで担うのか（役割の明確化）	これは誰の仕事？をなくす

では、なぜ期待値について課題が生じるのでしょうか。主な理由は以下の点が考えられます。

• コミュニケーション減少による誤解やすれ違いが起きやすい
• 進捗や負荷を確認しにくい
• 成果の評価基準が不透明で、従業員のモチベーションや信頼に影響

【結束力あるチーム基盤をつくる】期待値の課題を解消するには？

では、これらの問題を解決する方法を考えてみましょう。

1. オンボーディング時（新しい従業員を迎え入れるプロセス）に共有する
    ➢ 初期段階で期待値をすり合わせると、信頼構築がスムーズ
2. 定期的な1on1ミーティングで再確認
    ➢ 個人の状況や価値観の変化に合わせてアップデート
3. 目標管理（OKR／KPI：詳しく後述）を活用する
    ➢ 期待される成果と進捗を可視化
4. 「期待値のズレ」を対話で修正する文化をつくる
    ➢ ミスコミュニケーションで相手を責めるのではなく、「どうすればズレがなくなるか」を一緒に考える

期待値を明確にし、生じる問題を早期に解消すれば、マネジメントにとって、単にプロジェクトを進めやすいだけでなく、自立と信頼に基づいたチーム文化を育てる土台となります。

3. 意識的なチームビルディングの重要性

リモート環境において、高いチーム力を保つには、意識的なチームビルディングが必要です。

このためには、コミュニケーションツールを駆使した定期的なオンラインミーティング・バーチャルイベント・雑談タイムなどの導入が、オンラインでの信頼関係を築くのに役立ちます。また、メンバーの声を拾うサーベイや、1on1ミーティングも実用的です。

マネジメントの工夫によって、心理的な安全性を高めたり、チームのエンゲージメントを維持し、安定したチームの結束力とモチベーションを長期的に高く保つことにつながります。

孤独感を感じやすい遠隔環境での勤務では、マネジメントのメンタルヘルスケア対策では、心理的な安心感とエンゲージメントを高めようとする努力が大切です。

また優秀な人ほどリモートワークでも自走できるので、どうコミュニケーションを取るかは非常に重要となります。

4.【リモートワーク効率化】生産性を高めるツールと技術

代表的なデジタルツールを、目的ごとに見ていきましょう。

コミュニケーションツール

• Slack：チャット形式のツールで、チームごとやプロジェクトごとのチャンネルを作成して情報を効率的に共有・検索可能。
• Microsoft Teams：チャット、通話、ビデオ会議の他、ファイル共有機能を統合。Office 365との連携が便利。
• Zoom：高品質なビデオ会議。画面共有や録画機能があり、ブレイクアウトルームも便利。Web会議やセミナーに実用的。
• WhatsApp：スマホ・パソコン間で利用可能なメッセージアプリ。通話・ビデオ・ファイル送信が可能。海外では人気が高くユーザーは20億人超。利用する企業が多い。

プロジェクト管理ツール

• Trello：カードとボードでタスクを管理。プロジェクトの進行状況を可視化。操作もシンプルでわかりやすい。
• Asana：業務に必要な情報、会話、ファイルをプロジェクトごとにひもづけ。業務内容を整理し、期限や責任者を可視化しやすい。
• Notion：技術仕様書・ナレッジベース・議事録・進捗管理を一括管理可能。リスト・カンバン・カレンダーでタスクを表示しデータベース機能も搭載。

ファイル管理ツール

• Google Drive：クラウド上でファイルをメンバーと保存・共有。チームでGoogleドキュメントやスプレッドシートを同時に編集可能。
• Dropbox：クラウドストレージで安全にファイル共有と自動同期。チーム内のドキュメント管理に便利。
• OneDrive：Microsoft製品とシームレスに連携。Officeファイルをクラウド上で安全に管理・共有。

時間管理・生産性向上ツール

• Todoist：個人・チームのタスク管理に便利。優先順位やリマインダー設定ができ、習慣化支援にも対応。
• Clockify：オンライン上の時間の計測・記録に特化した無料タイムトラッカー。プロジェクト内のメンバーの作業時間の可視化。

5.【成果を見える化する】評価とパフォーマンス管理

リモートワークでは、プロセスより成果を重視する成果主義が業績評定の基本です。目標設定（OKR・KPI）を明確にし、客観的なフィードバックと基準に沿った考課を行いメンバーとの信頼関係を築きましょう。

人事評価の基準を柔軟な視点で見直して、公平な処遇と採点ができる業績診断システムづくりが求められます。

透明性がある成果査定の制度を確立するためには、判定する人の主観によらず偏りのないパフォーマンス評定を行うために、根拠あるデータに基づく客観的な指標を使用します。

リモート評価制度を実現できれば、メンバーの仕事に対するモチベーションの維持・向上やキャリア形成を支える上で、非常に大きな役割を果たすでしょう。

※ OKR（Objectives and Key Results）：目標（Objectives）と主要な成果（Key Results）を設定し、組織やチームの成長を促すフレームワーク（仕組み）   ※ KPI（Key Performance Indicator）とは、仕事の進捗や成果を測定する指標。目標達成度を定量的に（数値やデータで測定できる指標を使って任務の進捗や成果を）評価。

6.【トラブル防止とルール整備】法的・人事的な視点

リモートワークを管理するためのルールづくりには、就業規則の改正や、勤務時間を記録する方法の決定、労働環境の安全性について、法令に基づいて見直します。

基準となる法令は：

1. 労働基準法　➢労働時間、休憩、休日、時間外労働、深夜労働の基本法

2. 労働安全衛生法　➢労働者の健康確保や安全対策の義務についてリモートワークにも適用

3. 個人情報保護法　➢在宅勤務による情報漏えいリスクへの対応

4. 労働契約法　➢就業規則の周知義務や労働条件の明示義務

5. テレワークガイドライン（厚生労働省）　➢テレワーク導入時の労務管理・評価・健康管理のポイントまとめ

以下の対策を参考にして、法令に遵守した規則やルールづくりに取り組んでいきましょう。法的リスクを回避しながら、信頼性や透明性の高い職場環境をめざします。

項目名	具体的な対策
就業規則の整備	リモートワークの対象者・条件・実施方法を就業規則に明記。変更時は労働者代表への意見聴取と周知が必要。
勤怠管理	始業・終業時刻にパソコンへのログや打刻ツール（例：クラウド勤怠管理）を活用し客観的に把握。
労働時間の管理	長時間労働防止のため、勤務時間・時間外のルールを導入。
安全衛生管理	メンタルヘルスケアとして定期的な1on1面談やストレスチェックを実施。
情報セキュリティ対策	情報保存ルール、アクセス権限規定、VPNの利用、私物デバイス使用制限、機密保持契約を整備。セキュリティ教育によりインシデント対応などを周知。
公正な成果評価	評価ルールの変更や導入時は、就業規則への記載と従業員へ説明義務あり。

7.【柔軟な働き方改革】ハイブリッドワークモデルの成功事例

ハイブリッドやフルリモートに成功した企業を以下にご紹介します。（企業の方針は変更される可能性があるため、最新情報については随時、各企業の公式発表をご確認ください。）

1. マイクロソフト（Microsoft）

特徴：理想的な働き方と卓越した成果を実現するハイブリッド ワークプレイス

作業場所、就業場所、勤務時間が異なる働き方が混在するハイブリッドワークプレイスにおいて、ツールはデジタルファースト。どこにいてもチームとつながり、世界中の従業員の多様な要望を充足。

また、分散しているチームのため、エンゲージメント・メンタル ヘルス・学びを育めるよう定期的なチェックイン（短いミーティング：報告したりコミュニケーションを図る）やサポートシステムを提供します。

2. 富士通

特徴：オンラインワークを中心として、従業員と会社の目標達成を実現

• オフィスをリアルなコミュニケーションの価値を高めるエクスペリエンスプレイスに変革
• オンラインワークから得たDXの知見を活かし、社内外（スタートアップや地方自治体）と新たな協業
• 従業員のウェルビーイング（心身ともに健康で満ち足りた幸福な状態）を実現
• 社会やお客様の課題解決や持続的成長に貢献

3. セールスフォース（Salesforce）

特徴：ハイブリッドワークガイドラインとチームビルディングが原動力
役割ごとに任務体系カテゴリーを決めたワークガイドラインにより、以下の3つの働き方を選択可能：

1. 出社週４～５日
2. オフィスフレックス：週3日、または四半期に10日
3. リモート：主に自宅か顧客先で作業

チームビルディング強化のために「つながる場」としてリノベーションしたオフィスが特徴。体系的に整備したハイブリッドなアプローチが、世界トップクラスの多彩な人材を雇用・維持に成功し、顧客との信頼を強化する努力を続けています。

4. 日立製作所

特徴：場所に依存しない柔軟な遠隔勤務スタイル
「多様な人財と公正な機会、インクルーシブな組織を通じた事業への貢献」をミッションにしています。企業全体の作業能率と付加価値の最大化を目標とし、従業員に理想的なあり方を実現するために、高セキュリティ基盤、アプリケーション、安定した通信環境をサポートするなど、リモートワークのためにストレスのないIT環境を提供します。

5. GitLab（完全リモート企業）

特徴：完全なリモートワークでも一体感を実現

世界 65 か国以上にメンバー1,500 人を擁する世界最大級完全のフレキシブルワーク企業。中央拠点をやめ、世界中から人材を雇用、フルフレックスタイム就労、公式コミュニケーション方法の採用など「9つのリモート宣言」で方針をオープンにしました。

8.【デジタルリスクに備える】セキュリティとプライバシー対策

リモート勤務では情報漏えいやサイバー攻撃のリスクが高まるため、企業の規模に応じた体制づくりが求められます。

機密情報を保護するセキュリティ対策は、企業の最優先課題です。VPNや多要素認証（MFA：Multi-Factor Authentication）を活用し、端末の管理を徹底する（デバイス管理ポリシーを作成）など、クラウドサービスを利用する際のアクセス制御も含め、社内ネットワークを安全に保つセキュリティ体制を整えます。

ルールを明文化した上で、継続的なセキュリティ教育を行い、全社で意識の向上を図りましょう。

9.【どこでも働ける時代】場所に囚われないリモートチーム運営の新常識

拠点を問わずに機能するチームづくりには、明確なコミュニケーションルールと成果に基づくマネジメントの導入が欠かせません。場所や時間に関係なくスムーズに連携するためには、定期的なビデオ会議や、チャットを頻繁に活用する環境を定着させましょう。そして、チーム全員にクラウドツールを使ったシームレスな情報共有が大切です。

リモートワークを取り入れた人材雇用は、地方創生（田舎の雇用の創出）に貢献できる上、社内のDX（デジタル化）を促進し、慢性的なエンジニア不足の解決策にもなります。

メンバーが物理的に離れていても、一体感を持って働ける環境を整えれば、結果として強固なテクノロジー運営のチーム体制を構築でき、プロジェクトの生産能力が高まります。

クラウドストレージ、進捗管理ツール、チャットの活用で情報共有と責務の透明性を高めます。地理的な制約を取り払ったフレキシブルな働き方がかなえられると、能力ある人材の定着が見込め、長期的には、企業の競争力を高める効果が期待できます。

10.【グローバル対応力】異文化コミュニケーション、タイムゾーン対応

オンラインで働く環境が整えば、国内外を問わず優秀な人材を採用できるようになり、多国籍のメンバーがともに働くグローバルチームが増えていくでしょう。

グローバルチームの運営には、異文化を背景にしたチーム理解や時差（タイムゾーン）を考慮したマネジメントが求められます。特に、言語・価値観・オンライン上でのマナーの違いが、チームの作業効率やエンゲージメントに影響を与えることがあります。

スムーズな関係づくりのために、全員が同じ認識のもとでコミュニケーションできるように、共通言語（公用語）を決めます。自動翻訳ツールや翻訳付きチャットを積極的に導入すれば、協業がより円滑になるでしょう。

会議のスケジュール調整では、異なるタイムゾーンに配慮し、全員が参加しやすい時間帯に設定します。もし、参加できない場合は、非同期コミュニケーション（相手の都合を気にせず自分のタイミングで送受信）として、チャット・ドキュメント共有・録画での情報共有ツールの活用が便利です。

また、お互いに納得できるように、異文化理解ワークショップやオンラインのマナー講座を実施し、価値観を尊重し合える環境を整えましょう。

11.【リモートワーク運用のPDCA】トラブルシューティングと改善

遠隔勤務スタイルでは、タスクの遅延や情報伝達のミス、従業員の孤立感が起こりやすいため、これに対処するには、定期的なフィードバックを通じて問題点を早期に認識し、改善策を講じることが必要です。

アンケートや1on1ミーティング・チェックインを活用して現場の声を反映させれば、改善方法を考えることも容易になります。また、PDCAサイクルを回していく上で、従業員の共感を得やすい環境は有利に作用するでしょう。

トラブルを局所的に、単発の問題として対処するのではなく、自社の事業改善のチャンスとして捉えて、継続的な組織全体のパフォーマンス向上につなげていきましょう。

まとめ　リモート・ハイブリッド時代の組織マネジメントに不可欠な要素とは？　

自由度の高いリモートワークは、今後、企業の競争力の鍵となります。優れた人材を見極めて採用し、リモートチームを構築するには、時間と労力が必要です。このための企業の長期的な努力と持続力が、市場における優位性を生み出します。

作業効率を高めるテクノロジーの導入や堅固なセキュリティ体制の整備はもちろんのこと、さまざまな働き方をする従業員のエンゲージメントを高める工夫や、職務を判定する制度における不公平にならない視点が欠かせません。

そして、異なるタイムゾーンをスケジュール調整できるグローバルな対応も求められます。災害やパンデミックなどの緊急なトラブルに対処でき、事業運営の継続を可能にする強固な企業の体制づくりが、今後の発展に直結するでしょう。

Remogu（リモグ）は、企業のニーズを的確に把握し、地方にいる優秀なエンジニアとのリモートワークのメリットを最大化するマッチングに特化したエージェントです。エンジニアにとっては、希望に合う案件を見つける負担を軽減し、仕事に集中できる環境を提供します。企業には、オンライン勤務を効果的に活用できるスムーズなチーム運営を支援しています。

企業とエンジニア双方にとって、メリットのある新しい働き方を、Remoguを通じて実現しませんか？