テレワークは継続すべき？テレワーク導入のメリットと成功のコツを解説！
時代の変化と共に、現在テレワークは、新しい勤労形態としてすでに多くの企業で導入されています。改めてテレワークの導入を考えたとき、企業、従業員、そして社会的にどのようなメリットがあるのでしょうか。本記事ではこれら3つの視点からテレワークのメリットについて考察。さらに、テレワーク成功のためのTipsもご紹介しています。
テレワークとは？
テレワークとは、定刻に出勤するといった時間・場所の制約なく、自宅などから遠隔で勤務する柔軟な労働形態を指します。
新型コロナウイルス感染症の影響を受けて、テレワークは一気に普及が進みました。現在は完全フルリモートや出勤と組み合わせたハイブリッド型など、多様な働き方が生まれています。
デジタル化の進展によりオンライン会議やテレワークの実施は今後も継続的に利用が進むでしょう。
テレワークのメリットとは？ ～企業編～
テレワークを導入すると、企業、従業員、社会にとってどのようなメリットがあるのでしょうか。まずは企業の視点からご説明します。
採用の幅が広がる
テレワークという労働形態があることで、人材採用の幅は大きく広がります。都心にオフィスがある企業でも、テレワークなら地方の優秀な人材を採用できますから、人材プールの母数が圧倒的に増えるでしょう。
地域を問わずさまざまな個性、経歴の人材が採用しやすくなり、ダイバーシティやインクルージョンの推進にもつながります。
企業のブランドイメージがアップする
「テレワークを導入・推進している」という事実が、企業ブランドのイメージ向上に寄与する側面もあります。
新型コロナウイルス感染症のような緊急時の対応力をアピールできますし、働き方改革の文脈で、従業員にとって働きやすい環境づくりをしているPRになるからです。
結果的に従業員の満足度が向上して人材の流出防止や離職率の低下に成功すれば、ますますブランド力はアップします。
コスト削減や仕事の効率化につながる
テレワークなら、従業員の通勤に必要な交通費はゼロになります。また、フルリモートの場合はオフィスの賃料や設備費も不要です。
テレワークは業務のデジタル化にもつながり、大幅な業務効率化が可能となるでしょう。
テレワーク導入に際し企業側が取るべき3つの施策
テレワークのメリットはわかっても、「実際どのように導入したらいいのかわからない」というケースは多いかもしれません。あるいは、テレワークを導入したものの本当に適切な対策ができているのか、不安を感じることもあるでしょう。
以下では、テレワーク導入の際に企業が取るべき施策をご紹介します。
（１）テレワークポリシーの策定と従業員の指導
テレワークは遠隔で働く分、チーム同士が密なコミュニケーションを取りながら臨機応変に対応するといった動きが取りづらくなります。
そこでまずは、テレワーク下において誰がいつ、どこで、誰の指示でどのような働き方をするのか、テレワークポリシーを策定しましょう。従業員自身がどの程度の裁量を持ってテレワークで働けるのかを定めるのも重要です。
テレワークポリシーを策定したら従業員に周知・指導を行いましょう。
（２）コミュニケーションやプロジェクト管理ツールの導入
テレワークで活用するITツールの導入も進めましょう。ビジネスチャットツールならSlackやChatwork、テレビ会議ツールならZoomやGoogle Meetなどがスタンダードです。
また、プロジェクト進捗を可視化するための管理ツールも欠かせません。BacklogやTrello、Notionなど選択肢は多様ですが、自社の規模やプロジェクトの形態などにマッチしたものを選ぶのがポイントです。
新たにITツールを導入する場合は、使い方マニュアルの整備も忘れないようにしましょう。
関連記事： テレワークの悩みを解決するならこれ！ ～リモート（遠隔）環境でのコミュニケーション編～
（３）セキュリティ対策などリスクに対する整備
リモートで会社の情報にアクセスするのは一定のリスクがあるため、セキュリティ対策に関するポリシーについても考慮しておきましょう。
そのほか、長時間労働を避けるための勤怠管理の方法や、業務を管理する上で「過度な監視」が発生しないようなプライバシー保護への対応についても検討し、リスク回避を行います。
特に労働条件やセキュリティ対策に関しては、契約書やガイドラインとして書面化しておくと安心です。
関連記事： テレワークの悩みを解決するならこれ！ ～セキュリティ対策編～
テレワークのメリットとは？～従業員編～
続いては、テレワークが従業員側にもたらすメリットをご紹介します。
地理的な制約の解消
まず、通勤時間の削減は大きな利点です。片道1時間かかるなら、1日2時間節約して、そのほかの生産的な活動に充てられます。
通勤の必要がなければ、無理に家賃の高い都心や駅の近くに住まなくても良いという考え方もできます。自然が多い郊外や地方に移住するなど、生活スタイルの選択肢の幅はぐっと広がるでしょう。
自宅に限らず、お気に入りのカフェやコワーキングスペースなど、自分の働きやすい場所を選べるのもメリットです。
フレキシブルな働き方とワークライフバランスの実現
テレワークは働き方そのものも柔軟にしてくれます。出勤の場合は一般的に9時～17時の間に働きますが、テレワークなら自分の生活スタイルに合わせて7～15時、13時～21時といった勤務形態を選ぶこともできるでしょう。
フルフレックス制度も併せて導入すれば、空き時間を作って家事や育児に充てる、スキルアップや自己投資を行うなど、プライベートと仕事をより両立しやすくなります。
多様なチームメンバーとの協業経験
テレワークは国内外を問わず、多様なメンバーで構成されたチーム編成が可能です。これまでやり取りをしたことがなかった部署や多国籍メンバーと協業しながらプロジェクトを進める経験を通して、従業員のスキルアップを図れるでしょう。
テレワークで成功するための3つのコツ～従業員の目線～
（１）テレワークに適したマインドセットを知る
基本的にテレワークは一人で取り組むことになるため、「自己管理」のマインドセットが強く求められます。テレワークのメリットである自由な働き方を実現するにしても、1日の中で自分がどんな仕事をどこまでこなすのか、時間管理を行い、モチベーションも自分でコントロールしなければなりません。
会社からの十分なフォローがあることは大前提ですが、より主体的かつ効率的に仕事に取り組んでもらうためにも、「自己管理」のマインドセットは不可欠と言えるでしょう。
（２）テレワークを円滑に行うためのスキルを身に付ける
● テキストベースのコミュニケーションを意識する
テレワークにおける基本的なやり取りはメールやチャットのテキストベースになるため、文面から相手の意図を読み取り、自分の言いたいことを明確に文章で伝えるテキストコミュニケーションのスキルは必須です。
簡潔に伝えることは大事ですが、受け取った人がどのような気持ちになるのかも鑑みて、想像力を膨らませる必要があります。
● 問題解決能力を高める
また、多少の問題やわからないことが発生したときに自分で調べてなんとかする問題解決能力も、欠かせないスキルとなります。
出社している時はすぐ隣の人に聞けたことも、テレワークでは物理的に離れているので自分自身で考えて業務を進めなくてはいけません。
（３）リモートコラボレーションツールを活用する
テレワークで頻繁に利用するツールの活用方法についても、しっかりマスターしておくべきでしょう。基本的なチャットでの会話はもちろん、データを共有したり資料をPC上で共同編集したりするようなシーンも、テレワークでは頻発します。
現在はテレワークに適したツールにもさまざまな機能が登場していますから、積極的に活用してテレワークをスムーズに進めましょう。
テレワークのメリットとは？ ～社会編～
企業、従業員だけではなく、テレワークは社会的にもメリットがある働き方です。なぜテレワークが社会的に求められているのかについても押さえておきたいところです。
労働力人口の増加と新規雇用の創出
現在、日本の労働人口は減少の一途を辿っています。将来的にも人材不足が進むと言われている中、採用難に直面している企業も多いでしょう。
このままでは日本全体の経済力の低下を招くため、住む場所や働く環境にこだわらないテレワークで生産性を向上し人手不足を補うのは、社会的に大きなメリットがあると言えます。
持続可能性の向上と環境への貢献
SDGsの観点でも、テレワークは推進する意義のあるものです。
多くの従業員がテレワークによって自分の時間を自由に使い、ワークライフバランスの取れた生活を送れば、育児や介護によって離職を余儀なくされる人が減り、上記に述べたような人手不足解消の一助になります。
その結果、SDGsが掲げる「経済成長と雇用」の目標に貢献し、持続可能性の高い社会の実現へと一歩近づける可能性があります。
また、通勤移動が減ることによる二酸化炭素の排出量削減や、オフィスが稼働しないことによる電力消費削減なども期待できるでしょう。
テレワークのデメリットとは？注意点と課題
ここまでテレワークのメリットをご紹介しましたが、注意点や課題もあるのが現状です。デメリットも考慮した対策を練るのが、テレワーク成功の鍵となります。
テレリモ総研が行った【テレワークのデメリットは何ですか？】というアンケートではこのような意見がありました。
- ・ 仕事とプライベートの区別がつかない
- ・ 上司や同僚とのコミュニケーションが取りづらい
- ・ 光熱費など自己負担額が増加してしまった
- ・ 社内の情報、ノウハウ共有が難しい
- ・ 仕事の評価がどうされているのかが不透明
引用：テレリモ総研 https://teleremo.net/?p=517
これらの課題にどう向き合っていくか、どんな施策を取り入れるのか解決策を見つけていく必要があります。
仕事とプライベートの境界が曖昧になる
自宅を仕事場にすると仕事とプライベートの時間が曖昧になり、ずるずると長時間労働を招く可能性があります。プライベートの時間も仕事感覚が抜けずにリラックスできない、またずっと自宅にいて運動不足になるなど、心身の健康面での問題も発生しがちです。
勤怠管理システムなどを導入して従業員に時間管理の感覚を身に付けてもらうほか、メンタルヘルスへの対策やエクササイズの推奨など、従業員が健康的なテレワーク生活を送れるような健康経営に十分配慮をしましょう。
孤独感やコミュニケーションの低下による影響
テレワーク最大の課題は、コミュニケーションが不足しやすくなる点です。個人で業務をこなすため、孤独感から働くことに不安を感じてしまう人も出てくるでしょう。
対策としては、定期的な1on1を実施する、雑談やランチの時間を意図的に設けるといった施策が挙げられます。これまでオフィスで行われていたような「何気ない会話」を再現し、フラストレーションを解消する、メンバー同士の関係性構築を図るといった取り組みが必要です。
まとめ
テレワークはコロナ禍をきっかけに普及が進み、従業員規模が大きい企業も実施率は高くなっています。テレワーク実施者の大半がテレワークを継続したい意向を持っており、そのメリットの大きさが伺えます。
DXの推進が叫ばれる機運の中では、フレックスオフィスやコワーキングスペースの活用も含めて今後もテレワークは継続すると予想されますし、デジタル技術もさらなる発展が期待されます。
これからの働き方は会社という場所に縛られることなく、働きやすさや「自分らしく働くこと」を考えることが何より重要になるでしょう。