Rで分析はできる。それでも案件情報を開くと、目に入るのはPythonの文字ばかりだと感じる場面があります。R言語の案件は今も残っており、その中身は一様ではありません。データを読んで答えを出す仕事と、その結果を仕組みに載せる仕事とに分かれており、案件情報だけでは見分けがつきにくいというのが実情です。

1. R言語の案件は2つに分かれる

案件情報だけでは見分けがつかない

R言語の案件を眺めていると、同じ「データ分析」という言葉の中に、性質の違う二つの仕事が混ざっていることに気づきます。ある案件は分析した結果をレポートにまとめて終わり、別の案件はその結果を仕組みに載せるところまで担います。案件情報の文面だけでは、その違いはほとんど書かれていません。

見分ける手がかりは、IPAの調査が示す企業側の姿勢にあります。データの利活用に着手している企業は全体の約半数にのぼります¹。残り半数の企業ではこれから体制を作る段階にあり、案件の中身も土台を整える作業寄りになりやすいということです。

整っている側の企業から出る案件では、答えを出す仕事そのものに早く進めます。整っていない側の企業から出る案件では、答えを出す前の作業に時間を割く場面が増えます。募集文の一行だけを見るより、相手の企業がどちらに近いかを想像する視点のほうが、実際の仕事内容に近づきます。

見せる仕組みへの関心が、案件の性格を分ける

IPAの調査では、経営ダッシュボードのような可視化やビッグデータの活用について、利用する側の企業も積極的に取り組む傾向があると報告されています³。見せる仕組みへの関心が高い企業ほど、分析結果を仕組みに載せる作業まで求める案件を出しやすくなります。

一方で、分析の結果を報告書やスライドで受け取れれば十分という企業も残っています。同じR言語の案件でも、依頼主が仕組みまで求めるかどうかで、担う作業の幅は大きく変わります。ここを見誤ると、想定より作業範囲が広がったと感じる場面につながります。

案件を受ける側としては、募集文の言葉だけで判断せず、依頼主がどこまでの仕組みを求めているかを面談で確かめる姿勢が役に立ちます。分析結果を届けて終わる案件よりも、仕組みまで運用する案件のほうが、継続的な関わりにつながりやすい傾向もあります。

図の作成：Remogu編集部。R言語の案件でよく見る2つの仕事の型を整理したもので、統計データではありません

出典：IPA「2024年度ソフトウェア動向調査 簡易分析レポート」をもとに作成¹

2. 見せる仕組みへの関心は高い

利用する側も前向きな領域

経営ダッシュボードやビッグデータの活用については、利用する側の企業も積極的に取り組む傾向があるとIPAの調査は報告しています³。数字を並べるだけでなく、日々の判断に使える形に整えることへの関心が高まっているとみられます。

この関心の高さは、R言語を使う案件にも表れます。決まった帳票を作る作業だけでなく、担当者が毎日見る画面を整える作業まで含む案件が増えているのは、こうした企業側の姿勢と重なります。分析より一歩先の仕事まで担える人材が求められやすい領域です。

普及が進んでいない仕組みもある

一方で、グラフデータベースのような仕組みは、全体としては導入が進んでおらず、普及は限定的だとIPAの調査は述べています⁴。関心が高い領域と、実際に広がっている領域は同じではありません。

案件を受ける側にとっては、この差が案件の見つけやすさに直結します。関心が高く広がっている仕組みに関わる案件は数も多く出会いやすい一方、普及が限定的な仕組みに関わる案件は、経験を持つ人が重宝されやすい領域でもあります。

技術・仕組み	企業の姿勢	案件で聞かれやすいこと
経営ダッシュボード	利用する側の企業も積極的に取り組む傾向です3	更新のしやすさや見やすさ
ビッグデータの活用基盤	利用する側の企業が積極的に取り組む領域の一つです3	大量データの扱い方
グラフデータベースのような仕組み	全体としては導入が進んでおらず、普及は限定的です4	経験を持つ人が重宝されやすい領域

見せる仕組みへの関心の高さと、実際の普及の度合いは別々に確かめる必要があります。案件情報の技術名だけで判断せず、依頼主がどの段階にいるかを尋ねる材料を持っておくと、担う作業の見通しが立てやすくなります。

R言語の経験を、集計だけでなく仕組みに載せる作業まで広げておくと、見せる仕組みへの関心が高い企業の案件と相性が良くなります。次の章では、その仕組みを支える土台がどこまで整っているかを確かめます。

3. 土台の整備は半分という前提

整備済み・整備中・検討中を合わせて半分

データマネジメントに関わる施策は、整備済みや整備中、検討段階にある企業を合わせると、全体の半数程度に達するとIPAの調査は述べています²。依頼主がこの半数に入っているかどうかで、最初に頼まれる作業が変わってきます。

整備が進んでいる企業では、扱いやすい形でデータが用意されていることが多く、分析そのものに早く着手できます。整備の途中や検討段階にある企業では、データの置き場所や更新の仕方から相談されることがあり、分析に入る前の工程が長くなりやすい傾向があります。

方針が明確でない企業では、対応の遅れが目立つ

データ利活用に関する方針を明確にしている企業は少なく、対応の遅れが目立つとIPAの調査は指摘しています⁶。方針が定まっていない状態で案件が発注されると、担当者ごとに求める成果物が違って見えることがあります。

こうした企業から案件を受ける場合、最初の面談で「何を目的にこの分析を使うのか」を確認しておくと、後になって作業範囲がずれる事態を避けやすくなります。方針を一緒に言語化する関わり方のほうが、結果として長く続く案件になることもあります。

状態	割合や傾向	受ける側が意識したいこと
整備済み・整備中・検討段階の合計	全体の半数程度です2	分析にすぐ進める案件に出会える可能性があります
方針が明確でない状態	対応の遅れが目立ちます6	前処理に近い作業を担う場面が増えます

図の作成：Remogu編集部。IPA調査²が示す整備状況の傾向をもとに整理したもので、統計データではありません

整備の度合いは、案件情報の見た目では判断できません。土台が整っている案件を選ぶことだけを目指すより、整っていない案件で何を任されるかをあらかじめ知っておくほうが、実際の働き方に近づきます。

次の章では、この整っていない側の案件で実際にどのような作業が回ってくるのか、もう少し具体的に見ていきます。

4. 答えを出す前の作業が回ってくる

前処理という言葉の中身

分析の前段には、前処理と呼ばれる作業があります。前処理とは、答えを出す前にデータをそろえる作業のことです。表記の揺れをそろえたり、抜けている値を扱ったりする、地味だけれど分析の精度を左右する工程です。

方針が明確でない企業ほど、この前処理に時間がかかる傾向があります⁶。方針が定まっていない分、どの粒度でデータをそろえればよいかの判断も、案件を受けた側に委ねられやすくなるためです。

整備の途中にある企業ほど、この作業が多くなる

整備済みや整備中、検討段階にある企業は全体の半数程度とされ²、残りの企業では整備がこれからという状態にあります。整備がこれからの企業から出る案件では、分析よりも前処理に近い作業の比重が高くなりやすい傾向があります。

この作業は地味に見えますが、依頼主の業務を理解していないと務まりません。データがどこで作られ、どんな理由で欠けや揺れが生じるのかを把握できる人は、手を動かすだけの人よりも高く評価されやすい領域です。

前処理を雑務と捉えるより、依頼主の業務を理解する入り口と捉え直すと、案件の見え方が変わります。答えを出す仕事だけを求める案件よりも、前処理から任される案件のほうが、長く関わる余地を残している案件も見られます。

次の章では、こうした前処理を含む作業が、内製化を進める企業の中でどのような立ち位置に置かれるのかを見ていきます。

5. 内製化が進む現場での立ち位置

内製化を進める企業が増えている

約半数の企業が開発の内製化を進めているとIPAの調査は報告しています⁷。内製化が進むと外部に任せる作業がなくなるように思えますが、実際には関わり方が変わるだけで、案件そのものがなくなるわけではありません。

内製化を進める企業ほど、社内のメンバーだけでは対応しきれない部分を、期間を区切って外部に任せる動き方をとることがあります。R言語の案件でも、特定の局面だけを担う関わり方が増えてくる領域です。

課題は人材の確保と新技術への対応

内製化の課題として、人材の確保や新技術への対応を挙げる企業が多いとIPAの調査は述べています⁸。内製化を進めたくても、社内だけでは手が回らない部分が残っているということです。

この手が回らない部分こそ、外部から関わる余地です。人材の確保に悩む企業には期間を区切って専門性を提供する関わり方が合い、新技術への対応に悩む企業には、その技術を実際に使った経験を伝えながら進める関わり方が役立ちます。

項目	内容	案件になりやすい関わり方
内製化の広がり	約半数の企業が開発の内製化を進めています7	期間を区切った関わりが選ばれやすい領域です
内製化の課題	人材の確保や新技術への対応を挙げる企業が多くあります8	技術を教えながら進める関わり方が求められます

内製化が進む現場では、単発の作業を渡されるより、社内のメンバーと一緒に進める場面が増えます。R言語で分析する力に加えて、その内容を社内の言葉に置き換えて伝える力が問われやすくなります。

次の章では、こうした現場の中でも特に判断が止まりやすい、決める人がいない状態について見ていきます。

6. 決める人がいない場合

CxOクラスの責任者がいない企業が半数

意思決定を担う責任者を設置していない企業が約半数に上るとIPAの調査は報告しています⁹。責任者が定まっていない企業では、分析の結果を誰に見せればよいのかがはっきりしないまま案件が進むことがあります。

決める人がいない状態は、案件を受ける側にとって働きにくい面もありますが、逆に見れば、分析の使い道を提案できる余地が大きいとも言えます。結果を渡すだけでなく、次にどう使うかまで一緒に考える関わり方が歓迎されやすい場面です。

利用する側の企業は品質を最優先に考える

利用する側の企業は、システムの品質を最も優先する事項として捉えているとIPAの調査は述べています¹⁰。決める人がいない状態であっても、品質への意識が低いわけではないということです。

決める人がいない企業から案件を受けるときは、成果物の見た目より、数字の根拠や前提条件を丁寧に説明できるかどうかが評価につながります。品質を重んじる姿勢と、決める人が定まっていない状態は両立します。

品質を優先する姿勢そのものは、依頼主の規模や体制に関わらず共通しています。決める人がいるかどうかより、品質をどう確かめ合うかを事前にすり合わせておくことが、案件を受ける側にとっての備えになります。

決める人がいない案件を避けるより、その前提で報告の粒度や確認の頻度を自分から提案する関わり方のほうが、結果として仕事を進めやすくなります。次の章では、こうした違いを受ける前にどう確かめるかを整理します。

7. 受ける前に確かめる順番

確認は3つの順番で行う

ここまで見てきた内容を踏まえると、案件を受ける前に確かめておきたいことは、大きく3つの順番に整理できます。最初に業務内容を読み、次に整備の状況を尋ね、最後に進め方を確かめるという流れです。

最初の業務内容を読む段階では、案件情報がデータを読んで答えを出す仕事に近いのか、その結果を仕組みに載せる仕事に近いのかを見分けます。担当する作業の重心がどちらにあるかで、必要になる経験の種類が変わってきます。

整備の状況と進め方を、面談で尋ねる

次の整備の状況を尋ねる段階では、データマネジメントの施策がどこまで整っているかを確かめます。整備済みや整備中、検討段階にある企業は全体の半数程度とされ²、残りの企業では前処理に近い作業の比重が高くなりやすいためです。

最後の進め方を確かめる段階では、方針を明確にしている担当者がいるかどうかを尋ねます。方針が明確でない企業では対応の遅れが目立つとされ⁶、報告の頻度や確認の相手をあらかじめ決めておくことが、案件を進めやすくする備えになります。

図の作成：Remogu編集部。案件を受ける前に確認しておきたい手順を整理したもので、統計データではありません

R言語で積み上げてきた経験は、答えを出す仕事だけでなく、その手前の作業や、仕組みに載せる作業にも活かせます。関わり方の幅を狭めずに案件を探すと、選べる案件の数も自然に増えていきます。

Remoguは、リモートワークに特化したエンジニアマッチングで、案件の90%以上がフルリモート可能です。まずは登録して、自分の経験に近い案件がどれくらいあるかを確かめてみるのも一つの進め方です。

R言語だけの経験でも、案件は見つかりますか

R言語だけの経験であっても、データを読んで答えを出す仕事に近い案件であれば、経験を活かしやすい領域です。仕組みに載せる作業まで担いたい場合は、その部分の経験を面談で具体的に伝えると、案件の幅が広がります。

整備の状況は、案件情報のどこを見れば分かりますか

案件情報の文面だけでは、整備の状況までは分かりません。面談の場で、データマネジメントに関わる施策がどこまで進んでいるかを尋ねる姿勢が、実際の作業内容を把握する近道になります。

決める人がいない案件は、避けたほうがよいですか

決める人がいない状態そのものは、多くの企業に共通する状況です。避けるよりも、報告の相手や確認の頻度を自分から提案する関わり方のほうが、案件を進めやすくなります。

※公開中の案件数は時期によって変わります。記事中の案件の傾向は執筆時点のものです。

出典・参考情報

＊1 IPA「2024年度ソフトウェア動向調査 簡易分析レポート」着手の広さ（2025年4月・2026年8月確認）
＊2 IPA「2024年度ソフトウェア動向調査 簡易分析レポート」土台の整備（2025年4月・2026年8月確認）
＊3 IPA「2024年度ソフトウェア動向調査 簡易分析レポート」求められるもの（2025年4月・2026年8月確認）
＊4 IPA「2024年度ソフトウェア動向調査 簡易分析レポート」選ばれない技術（2025年4月・2026年8月確認）
＊5 IPA「2024年度ソフトウェア動向調査 簡易分析レポート」道具の広がり（2025年4月・2026年8月確認）
＊6 IPA「2024年度ソフトウェア動向調査 簡易分析レポート」方針の遅れ（2025年4月・2026年8月確認）
＊7 IPA「2024年度ソフトウェア動向調査 簡易分析レポート」内製化の広がり（2025年4月・2026年8月確認）
＊8 IPA「2024年度ソフトウェア動向調査 簡易分析レポート」入る余地（2025年4月・2026年8月確認）
＊9 IPA「2024年度ソフトウェア動向調査 簡易分析レポート」決める人（2025年4月・2026年8月確認）
＊10 IPA「2024年度ソフトウェア動向調査 簡易分析レポート」評価の軸（2025年4月・2026年8月確認）